Webプロダクション
株式会社DMM FinTech
株式会社DMM.com証券
【社内SE・情シス業務担当者】◆国内トップクラスFX取扱証券会社
社内SE・情報システム業務担当者として、社内システム(PC、サーバー、ネットワーク、アプリケーション等)に関わる業務をお任せします。
【主な業務内容】
1.社内システムの企画・構築・運用
・社内システムの導入検討、評価に関わる業務
・社内システムの構築に関わる業務
・社内システムの監視、保守等運用に関わる業務
2.社内ヘルプデスク業務
・社内ユーザからのPC等に関わる問合せ対応業務
・利用用途に応じたPC等のキッティングに関わる業務
・PCやソフトウェア等の資産管理、利用者管理に関わる業務
3.システムリスク管理業務
・外部委託先の管理業務
・情報セキュリティ関連業務
・サイバーセキュリティ関連業務
・システム障害等の管理業務
株式会社DMM.com証券
正社員
【必須】 ・社内SE、情報システム部門または社内ヘルプデスクのご経験(3年以上) ・インフラ機器(PC、サーバー、ネットワーク等)に関わる企画・設計・構築・運用いずれかのご経験(合計3年以上) 【歓迎】 ・金融機関における勤務経験 ・金融機関におけるシステムリスク管理に関連した業務経験 【求める人物像】 ・論理的思考力が高い方 #相手の気持ちや考えを的確に読み取れる #主観や先入観にとらわれず、物事の本質を見極める #結論と根拠を論理的に紐づけ、最適な問題解決策を立案する ・成長意欲が強く、素直である方 #何事も前向き且つ積極的に取り組める #状況に応じて行動を変化させる柔軟性を保持している #常に改善を意識し、持続的な成長をこころがけている ・継続的にコツコツ努力するタイプの方
想定年収 336万円~576万円 ・業績に応じた決算賞与あり(年1回) ・経験、能力、現年収等を考慮の上決定 ・管理職候補は更に優遇いたします。
本店住所 〒103-6010 東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー10F
8:30~17:30
・完全週休2日制(土曜・日曜)、祝日 ・有給休暇:入社半年経過時点 最大10日付与、年間 最大20日付与 ・慶弔休暇 ・リフレッシュ休暇(5日)土日と合わせて最大9日間の取得が可能、勤続年数に応じて延長あり ※適用条件等は社内規程に基づく
・失効年休積立制度 ・保養所利用可能(東京証券業健康保険組合) ・DMMグループ持株会 ・選択制確定拠出型年金「総合型401k倶楽部」 ・「福利厚生俱楽部」 ・予防接種費用補助 ・交通費全額支給 ・育児短時間勤務制度(小学校就学前まで) ・産前産後・育児休業取得実績あり(復帰率100%) ※適用条件等は社内規程に基づく ■資格取得支援制度:受験費用は会社が全額負担 入社後に以下の資格を取得していただきます ・金融先物取引業務外務員 ・金融先物取引内部管理責任者 ・一種証券外務員 ・二種証券外務員(一種を取得する場合は不要) ・証券外務員内部管理責任者 ・商品外務員登録資格試験 ※すでにお持ちの方は、活かしていただけます。
【業務内容】 雇入れ直後:社内SE・情報システム担当業務( 「主な業務内容」欄に記載 ) 変更の範囲:会社の定める業務 【契約期間】 ・雇用形態:正社員 ・労働契約の期間:無期 ・試用期間の有無:有(3ヶ月) ・試用期間中の労働条件:変更無 【就業場所】 雇入れ直後:本店および当社サテライトオフィス、本人自宅(社内規程に基づきテレワークを行う場合) 変更の範囲:会社(出向先の会社を含む)の定める場所 【賃金等】 ・賃金形態:月給制 280,000円~480,000円 ・基本給:月額 210,000円~360,000円 ・固定残業手当の有無:有、月40時間分※40時間を超える時間外労働分についての割増賃金は追加で支給 ・固定残業代の金額:月額 70,000円~120,000円 ・裁量労働制の有無:無 ・管理監督者:無 【加入保険】 雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険 【受動喫煙防止措置】 屋内禁煙(屋内喫煙可能場所あり) 【募集者の氏名または名称】 株式会社DMM.com証券
当社はDMMグループの金融分野において中核的な役割を担っています。 DMMグループとして常に新しい商品・サービスの開拓を行っているため、新しいサービスのデリバリーに向け、常に新しい取り組みを行っています。 このため、全社的に社員研修機会の増加や、各種資格補助制度の充実を図っており、学びながら成長できる環境が整っています。
東京都中央区日本橋2-7-1 東京日本橋タワー
平成18年12月6日
98億円
73億9千万円
谷川 龍二
金融商品取引業務 店頭デリバティブ取引業務(FX・CFD) 店頭商品デリバティブ業務 商品投資関連業務(競走用馬)
平成19年9月30日 第一種金融商品取引業 平成23年1月1日 商品先物取引業 平成29年6月27日 第二種金融商品取引業 関東財務局長(金商)第1629号
日本証券業協会(協会員番号1105) 一般社団法人 金融先物取引業協会(協会員番号1145) 日本投資者保護基金 日本商品先物取引協会 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会(協会員番号480)